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フリーランスエンジニアの最適年収はいくら?1000万円?

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フリーランスエンジニアの最適年収とは何か?

フリーランスエンジニアの最適年収とは、一言でいうと「可処分所得が最大になる収入額(売上金額)」のことです。

可処分所得は次の計算式により算出できます。
可処分所得=売上–経費–税金

また、売上–経費を所得と言います。
日本の個人事業主は、所得に応じて累進課税が課されます。

さらに、所得が1000万円を超えると、消費税10%を納税する義務が発生します。(9,999,999を1円でも超えると、消費税を納める必要があります)

累進課税であること、消費税を納める必要があることを考慮すると、所得が多ければ多いほど税金をたくさん納める必要があります。

フリーランスエンジニアはなぜ、年収を最適化する必要があるのか?

 フリーランスになるとき、とある先輩から「収入の半分はとっておいた方がいいよ」と言われました。

私は最初の2年は好きに使ってしまいましたが、今年の確定申告で消費税を納めることになったことを機に、「あの先輩の言ってることは本当だったんだ」と反省し、税金について勉強することにしました。(その結果の一部がこのブログです)

所得1000万円の私が50%を納めるとして、残り500万円、月額換算すると41万円になってしまいます。

 一方、国は違いますが、エンジニアなら誰もが知っているGAFA、Google、Apple、Facebook、Amazon、どの企業も合法的な節税を頑張っています。

それらの企業が節税を頑張っている結果、実行税率は次のようになっているそうです。

20172018
Google5312
Apple2518
Facebook2313
Amazon2011
GAFAの実効税率

GAFAのような巨大企業が10%前半の実効税率(全税金の税率の合計)であれば、我々個人事業主ももう少し頑張っていいのではないでしょうか?

税金に対しては斎藤一人さんのように「たくさん払った方がいい」と考える人もいます。ですが、ほとんどの人、富裕層こそ節税を頑張っているような気がします。

正しい知識を得て、法律の範囲内で自分のお金を守っていく。自分と自分の家族の暮らしを守り、豊かな生活をしたいと考えるのは当然だと私は考えます。

フリーランスエンジニアの最適年収をなぜ、知る必要があるのか?

長期休みを確保できるようになる

 フリーランスエンジニアが最適年収を知っていた方がいい理由は、一言で言うと「実効税率を合法的に抑えて、暮らしを豊かにするため」です。

最適年収を把握していて、実効税率を抑える術を知っていれば、
・12ヶ月、常に稼働する
・とにかく単価の高い案件を探す、交渉する
という短絡的な思考を手放すことができるようになります。

高単価案件が続いたから、今年は1ヶ月は稼働しなくていいな。
・その間に、別のビジネスの種を蒔こう。
・その間に、勉強不足だった分野のスキルアップをしておこう。
と、選択の幅が広がってきます。

わかりやすく言うと「1ヶ月以上の長期休みが確保できるようになる」ということになります。これはフリーランスになるメリットとしてはかなり大きいのではないでしょうか?

フリーランスエンジニアが青色申告する効果・効能

 私がメインで利用しているフリーランスの案件エージェント、PE-BANKでは青色申告による確定申告が必須となっています。

一般人の確定申告よりは格段に手間が増えますが、青色申告をすることで得られる会計知識はとても大きく、何より税金や家計についてシビアな気持ちが芽生えたことは、今後の人生の大きな大きな糧になっていくと確信しています。

 さて、先日3月末に令和2年分の確定申告を済ませたばかりなのですが、初めて年間所得1000万円を超え、所得税だけで100万円以上、消費税も100万円以上払うことが確定しました。

貯金があるにはあるのですが、まだ100万円単位の金額が小さいと思えるほどの貯金ではありません。なので、とてもびっくりしました。

え?マジでこんなに払うん?と。社会の勉強として、一度消費税を納めてみたいと思っていたので、令和2年分は払うことにしたのですが、今後も同じ実効税率でやっていきたいかと思うと、そうは思いません。

私は斎藤一人さんが好きで、斎藤一人さんは「税金をたくさん払うのはいいこと」とおっしゃっていますが、それでも「うーーーん・・・。」となってしまいます。

フリーランスエンジニアの最適年収計算テーブル

フリーランスエンジニアの最適年収を把握するために、まず課税されうる税金を把握します。その上で、年収(売上)別の税金と可処分所得を一覧化します。

フリーランスエンジニアが課税される税金

税金の種類税率
所得税所得(売上–経費)が増えると納めるべき金額も増えていく。
住民税
(地方税)
均等割+所得割の合計金額を納める必要がある。
・均等割‥概ね5000円程度。
・所得割‥概ね所得の10%。
※考慮する必要はないが、住民税は市町村税と都道府県税が含まれている。
消費税所得(売上–経費)が1000万円を超えると所得の10%を納める必要がある。
フリーランスエンジニアが知っておくべき税金の種類

所得税の累進表も頭に入れておこう。

課税される所得金額税率控除額(円)最小額(円)最大額(円)
〜1,949,000円まで5%0097,450
3,299,000円まで10%97,50097,400232,400
〜6,949,000円まで20%427,500232,300962,300
〜8,999,000円まで23%636,000962,2701,433,770
〜17,999,000円まで33%1,536,0001,433,6704,403,670
〜39,999,000円まで40%2,796,0004,403,60013,203,600
40,000,000円 以上45%4,796,00013,203,550
所得税の税率(国税庁HPより)

例として、フリーランスエンジニアが単価70万円で12ヶ月間稼働した場合を考えてみる。

経費率年間売上所得所得税率所得税額
20%84067220%92
40%84050420%58
単価70万円の場合の所得税(単位:万円)

フリーランスエンジニアの最適年収は1000万円?

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