フリーランス(個人事業主)がiDeCoを使うことで得られる節税効果

免責：本ページコンテンツは研究途中のものであり、正確性を保証するものではありません。
自身の税額等は、必ず専門家等に確認いただき、ご自身で信用性・有用性の判断をしてください。

iDeCoの節税効果

控除前所得金額（円）	iDeCo利用前		iDeCo利用後				節税効果
控除前所得金額（円）	税率（％）	所得税額（円）①	月額掛金（円）	所得金額（円）	税率（％）	所得税額（円）②	年間（円）①－②	10年（円）	20年（円）	30年（円）
	{{beforeSyotokuZeiritsu()}}	{{beforeSyotokuZeigaku()}}		{{afterSyotokuKingaku()}}	{{afterSyotokuZeiritsu()}}	{{afterSyotokuZeigaku()}}	{{setsuzeigakuPerYear()}}	{{setsuzeigaku10Year()}}	{{setsuzeigaku20Year()}}	{{setsuzeigaku30Year()}}
6336000	20	839700	0	0	20	839700	0	0	0	0
6336000	20	839700	50000	5736000	20	719700	120000	1200000	2400000	3600000
7770000	23	1151100	68000	6954000	23	963420	187680	1876800	3753600	5630400

節税に加えて、運用益が加算されることを忘れてはいけない。
iDeCoの月額掛金が68,000円のとき、控除前所得金額が777万円で節税効果は187,680円の最大値となる。それ以上は増えない。

所得税の税率（参考）

課税される所得金額	税率	控除額(円)	最小額(円)	最大額(円)
〜1,949,000円まで	5%	0	0	97,450
〜3,299,000円まで	10%	97,500	97,400	234,400
〜6,949,000円まで	20%	427,500	232,300	962,300
〜8,999,000円まで	23%	636,000	962,270	1,433,770
〜17,999,000円まで	33％	1,536,000	1,433,670	4,403,670
〜39,999,000円まで	40%	2,796,000	4,403,600	13,203,600
40,000,000円以上	45%	4,796,000	13,203,550	∞

国税庁HPより

iDeCoの所得控除について

iDeCoの掛け金は全額が所得控除にできる。

ずばり、iDeCoを使った方がいいか？

受け取りが65歳以降になることを許容できるのであれば、必ず使った方が良い。
特に今、税引き後の可処分所得から貯金をしている人は、iDeCoで積み立てていくことで、①所得税の節税＋②運用益という2重メリットが得られる。
iDeCoは運用商品として定期預金などの元本確保型商品も選ぶことができるため、リスクを取りたくない人は①所得税の節税だけ得ることもできる。